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2023/10/02

資産価値の高いマンション|概要やポイント、調べ方や戸建てとの比較

資産価値の高いマンション|概要やポイント、調べ方や戸建てとの比較 画像

マンションを購入する際は、自分の好みや予算だけでなく、将来的に売却や賃貸に出す可能性も考えて、資産価値を見極めることが大切です。

では、具体的にどのようなマンションが資産価値が高いのでしょうか。この記事では、資産価値の高いマンションの概要やメリット、ポイントについて詳しく解説します。マンションの購入を検討されている方は、ぜひ参考にしてくださいね。

マンションの「資産価値」とは

マンションの市場価値や、評価額などのことをいいます。資産価値は、そのマンションを売るときにいくらで売れるのかという売却価格で評価されるほか、賃貸に出すとどれくらいの家賃収入が得られるのかも評価の対象に含まれます。

資産価値は、不動産そのものが持つ特徴(建物の性能、周辺環境など)のほか市場状況や経済状況によって変動することもあります。

マンションを選ぶ際には、自分の好みや予算だけでなく、将来的に売却や賃貸に出す可能性も考えて、資産価値を見極めることが大切といえるでしょう。

資産価値の高いマンションをもつメリット

売却を現時点では検討していない場合、資産価値の高いマンションをもつメリットはあるのでしょうか。詳しく解説します。

高く売れる可能性が高い

資産価値の高いマンションは、需要が高く人気があるため、将来売却するときに高い価格で買い手がつきやすくなります。

終の住処にするつもりで購入した不動産でも、人生は何が起きるか分からないもの。介護や、仕事の都合による突然の転居、子供の独立などで、家を手放すことがあるかもしれません。いざというときに売却しても、ローン返済額と比較して赤字にならない家なら、安心感をもって住み続けられます。

賃貸に出しやすい

住みやすさや利便性が高いマンションの場合、賃貸に出しても借り手が付きやすくなります。賃料も高く設定できる場合が多いので、収入源としても有利といえます。

ただし、マンションを賃貸に出す場合、金利の安い住宅ローンは借りられないことが一般的です。事業用ローンを借りねばならないケースが多く、住んでいるときよりも月々の支払いは増加してしまう可能性があることに注意しましょう。

快適に暮らせる

資産価値の高いマンションは、立地や間取り、設備や管理などが良好であることが多いため、売却や賃貸に出すなどがなくとも、快適に暮らせるのが大きなメリットです。また、周辺環境も整備されていることが多く、生活に必要な施設が充実しています。

資産価値の高いマンションとは

資産価値の高いマンションとは、具体的にどのようなものなのでしょうか。詳しく解説します。

駅近

通勤に便利な駅近は需要が衰えづらく、資産価値も低まらない傾向にあります。また、単に駅が近いだけでなく、東京であれば池袋や新宿、渋谷といった大きい駅に乗り換えなしで出られる沿線は、特に人気が高いといえるでしょう。

なお、国土交通省が平成30年度に実施している「マンション総合調査結果」において、マンション購入の際に考慮した項目として7割の人が挙げているのが「駅からの距離など交通利便性」。駅近物件の、資産としての強みが読み取れます。

間取りや広さに特殊なところがない

誰が使っても使いやすい間取りの場合、需要も高く、資産価値が高くなりやすいといえるでしょう。また、2LDKや3LDKの広さは、DINKSや子育て世帯、リタイア世代など、幅広い世代が求める間取りです。こちらも意識しておくと、売却や賃貸がスムーズになるでしょう。

間取りも、マンション総合調査結果」において63パーセントの人が「考慮した」と回答しています。

周辺環境の利便性

ファミリー層は特に、スーパーや病院、学区、習い事など、周辺環境の利便性を重視する傾向にあります。

有名公立校の学区内は、値崩れもしづらく、安定して資産価値が高い特徴があります。家族でマンションの購入を考えている場合は、育児終了後に住み替えることも念頭に置き、ぜひ周辺環境のよい場所を選んでみましょう。

 

最上階、角部屋

隣人トラブルが発生しづらく、周囲の生活音に悩まされる可能性の低い最上階や角部屋。特に最上階は、ブランド性も高く、需要も衰えないのが特徴です。

修繕積立金が適切

2022年からスタートしたマンション管理適正評価制度。これは、マンションの管理状態や管理組合運営の状態についての評価を公開するものです。

管理組合の収支(修繕積立金が適正に積み立てられているかどうかなど)もチェック項目の1つであり、適切な積立がなされていない場合、資産価値が下がってしまうことも考えられます。

修繕金は、自分が払えるかどうかだけでなく、マンションの価値として、支払うお金が適切かどうか、よくチェックしておくべきといえるでしょう。

施工会社のブランド

施工会社にこだわる人も少なくありません。特にマンションデベロッパーの「大手7社」と呼ばれる企業は、新築分譲マンションの流通でシェア率も半数以上と非常に高いのが特徴です。

建物の質だけでなく、利用者も多く、顧客対応やノウハウが蓄積されている安心感も、人気の理由といえるでしょう。

管理状況

マンション総合調査結果」では1割程度の買い手しか考慮していないポイントではありますが、マンションの共有部分がどのように維持管理されているかは、暮らしの質に直結する重要なポイントです。

日常的な管理だけでなく、大規模修繕の計画、修繕積立金の計算方法などが納得のいく管理状態かどうかは、できれば購入前に調べられるとよいでしょう。マンション管理適正評価制度を利用し、チェックしておくのも1つのアイデアです。

景観・眺望

窓からの眺めがよいかどうか、日当たりが良いかどうかは、暮らしの質に直結する重要な要素です。高層階であったり、都市計画などで、近くに高い建物が建たないと分かっていたりする場合、資産価値は大きく高まるといえるでしょう。

また、バルコニーは南か東側にあると、日当たりもよく、西陽が入らないなどのメリットも生まれます。

居住者の属性が似ている

マンションは、大規模であればあるほど、居住者の属性もバラバラになってくるものです。賃貸で住んでいる人、若い夫婦、高齢夫婦、独居世帯、海外国籍の方、売却目的でマンションを購入している人、不動産投資のオーナーなど、属性が異なれば異なるほど「常識」もかけ離れていくもの。

ゴミ捨てのルールや騒音など日常的なトラブルから、修繕についての意見など規模の大きいものまで、住民同士で足並みが揃わず、ストレスが溜まることもあるかもしれません。

居住者の属性が似ていれば、生活でもストレスが溜まりづらく、快適に過ごせるでしょう。

築年数が20年以下か

日本の法律において、耐震基準は何度か改正されています。1度目の大きな改正が、1981年(昭和56年)のもの。

それまでは、「震度5強程度の揺れでも建物が倒壊せず、破損したとしても補修することで生活が可能な構造基準」のみが求められていました。

1981年以降に建てられた建物については、震度6強~7程度の揺れでも倒壊しないような構造基準が求められるように。大型の地震における家屋倒壊のリスクがグッと低くなりました。

さらに2000年以降は、耐震基準がさらに厳しくなり、地盤に応じた基礎の設計などが求められるようになっています。

マンションを購入する際は、できれば2000年以降、最低でも1981年(昭和56年)以降に建てられた物件を購入したほうが、万が一の際にも安心できるといえるでしょう。

マンションの資産価値を低める要因

マンションの資産価値を低める要因にはどのようなものがあるのでしょうか。詳しく解説します。

築年数の経過

マンションは一般的に、築20年以上が経過すると、築年数による値下がりの幅が落ち着きます。ただし、旧耐震基準のマンションは、新耐震基準のマンションに比べて値下がりしやすいため、注意が必要といえるでしょう。

周辺環境の悪化

マンションの近隣に大きな建物や騒音・振動・大気汚染の発生源となる施設が建つと、日当たりや眺望、快適性が損なわれ、資産価値が下がります。また、治安が悪くなるような施設ができると、住みたいと思う人が減ることが予想されるでしょう。

需要の低い間取りや設備

マンションの間取りや設備は、時代や流行によって需要が変わります。たとえば、収納スペースの少ないマンションや、和室の多い物件は、現代ではあまり人気が出づらいこともあります。

また、エレベーターやオートロックなどのセキュリティ設備がないマンションも、資産価値が低いといえます。

まとめ

この記事では、資産価値の高いマンションについて紹介しました。売却や賃貸の価格が高くなるだけでなく、生活の質も高くなりやすい、資産価値の高いマンション。マンションを選ぶ際には、自分のライフスタイルや将来的な計画だけでなく、市場状況や経済状況も考慮しながら、できる限り後々に資産として活用できる不動産を購入しましょう。

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