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マンションを購入して、自分好みにリノベーションして住む。そんな夢を持っている方は多いはずです。

しかし、リノベーションには様々な制約や注意点があります。すべての物件がリノベーションできるわけではありません。また、リノベーションにかかる費用や工期も、物件によって大きく異なります。

では、どのような物件がリノベーションに向いているのでしょうか？　また、リノベーション前提の物件探しでチェックすべきポイントにはどのようなものがあるのでしょうか。

この記事では、リノベーションできない物件やリフォームしづらい物件の特徴、リノベーションしやすい物件の条件、リノベ前提の物件探しのコツなどを解説します。中古マンションの購入を検討されている方は、ぜひ参考にしてください。

リノベーションできない物件とは？

リノベーションをする前に、まずは物件の状態をチェックすることが必要です。リノベーションできない物件は、工事費用が高くなったり、工期が伸びたりするだけでなく、安全性や耐久性に問題があるケースも。長く住むことを考えている場合は、できれば購入を避けたほうが無難かもしれません。詳しく解説します。

築年数が古すぎる

建物の構造や設備が老朽化している可能性が高い物件は、リノベーションの際にも大規模な補修や交換が必要です。また、耐震工事や断熱工事も大がかりになるでしょう。建築基準法や消防法なども、現行のものに適合させる必要があります。

あまりにも老朽化が激しい場合、設備の重みなどに基礎が耐えられなくなることも考えられます。この場合、リノベーションは難しくなってしまうでしょう。

漏水がある

漏水は、建物内部の湿度を上げてカビやダニを発生させたり、木材や鉄筋を腐食させたりする原因です。漏水のひどい物件については、基礎部分が傷んでいることが予想されるでしょう。

漏水を修理するには、壁や床を剥がして配管を交換する必要があります。これは時間と費用がかかるだけでなく、建物の強度や美観にも悪影響を及ぼします。また、漏水の原因や範囲を特定することは容易ではありません。さらに、修理後も再発する可能性もあります。

漏水のある物件について、リノベーションは難しいといえるでしょう。

マンションの管理規約

マンションの管理規約によっては、リノベーションができない場合があります。たとえば、以下のような工事を禁止している物件は少なくありません。

・壁や床の色や素材

・間取りや窓の位置

・バルコニーの物干し竿設置

・エアコンや換気扇などの設備増設

このようなリノベーション内容を検討している場合、購入前に管理規約をよく確認しておきましょう。

リフォーム履歴が確認できない

過去に実施されたリフォームやリノベーションの記録が分からない物件については、工事を断られることが少なくありません。これには、以下のような理由があります。

・予期せぬトラブルを避けるため

・見積もりが不正確になることを避けるため

・品質や安全性を保証するため

また、このような物件で無理に工事を実施したとしても、実際に住み始めたあと、深刻なトラブルが発生することもあるでしょう。購入は避けたほうが無難といえます。

リフォームしづらい物件は？【リノベーションできない物件】

リノベーションが可能ではあるものの、制約や難易度が高い物件も存在します。費用や工期が高くなったり、デザインや機能が制限されたりする場合があるため、よくチェックしておきましょう。

耐力壁を使用している

建物の強度や安定性を支えるための「耐力壁」が使われている場合、壁を取り払ったり移動させたりすることができません。間取りや窓の位置変更ができないため、住まいのデザインや機能に大きな制限が出ます。フルリノベーションは難しくなるでしょう。

防火地域に建っている

火災が発生・拡大しやすい地域である「防火地域」。防火地域に建っている物件は、消防法や建築基準法などの法令によってリノベーションに関する制限があります。例えば、以下のような内容が含まれています。

・建築面積や容積率を超えて増築することはできない

・木造建築物を建てられない

防火地域に建っている物件は、増築などのリノベーションができないか、制限される場合があります。

床下や天井のスペースが少ない

配管や電気などの設備を通すためには、床下や天井に十分なスペースが必要です。空間が十分に確保できない場合、設備の増設や変更ができなくなったり、難しくなったりしてしまうケースもあるでしょう。たとえば、以下のような問題が発生します。

・エアコンや換気扇などの設備増設ができない

・床暖房や照明などの設備が増やせない

・床や天井を高くしたり低くしたりできない

エレベーターがない・前面道路が狭い

物件へのアクセスや搬入・搬出に関する条件が厳しい場合、工事に追加費用がかかってしまいます。具体的には、以下のようなトラブルが考えられます。

・大型の家具や建材を運べない

・クレーン車やダンプトラックなどの重機が使用できない

・近隣住民や交通に迷惑をかけるような工事は実施できない

工事内容が小規模なものに限定されるなどのトラブルが発生することもあります。リノベーションを考えている場合、このような物件の購入は避けたほうが無難といえるでしょう。

リノベーションしやすい物件とは？【リノベーションできない物件】

リノベーションにかかる費用や工期が低く、デザインや機能に自由度が高い物件を探すためには、どのようなポイントに気をつければいいのでしょうか。詳しく解説します。

リノベーションを実施していない

リノベーションを一度も実施したことのない物件は、物件の損傷のレベルがわかりやすく、見積もりも取りやすい傾向にあります。予期せぬトラブルや、必要以上の費用発生も防げるでしょう。

また、設備が全て古くなっているので、思い切ったリノベーションを実施しやすいのもポイントです。

2000年以降に建てられている

建物の耐震基準レベルが大きく引き上げられた2000年以降の物件は、耐震性などが高く、大規模な工事を実施しやすい傾向にあります。

リノベ前提の物件探しでチェックするポイント【リノベーションできない物件】

中古マンションを購入して、リノベーションをしたいと考えている人が、購入や工事まえに知っておくべきポイントについて、詳しく解説します。

インフラ周りはよく確認する

物件購入の際、ついつい内装の綺麗さだけをチェックしてしまう人は多いもの。しかし、フルリノベーションを実施する場合、気にするべきは内装ではなく、防蟻や構造、給排水管・電気などのインフラ周りです。

インフラ周りの設備が劣化・老朽化している場合や、現在の基準を満たさない場合、大掛かりな工事が必要になります。内容によっては新築を購入するのと同等レベルに費用がかかってしまうこともあるため、十分に注意しましょう。

古民家や駅近物件など、住宅そのものを購入することに大きな意味がある場合以外は、インフラが老朽化している物件の購入は避けたほうがベターといえます。

将来リフォームや売却することも考えて

人生は何が起こるか分からないもの。急な介護や転勤、もしくはライフプランの変更などで、物件を売却する可能性はゼロではありません。また、子供の独立や自分たちの体調の変化など、暮らしに合わせて住宅をリフォームすることも考えられます。

使いやすい間取りやデザインを維持しておくことで、将来売却したり、リフォームをしたりする可能性に備えましょう。

まとめ

この記事では、マンションでリノベーションできない物件やリフォームしづらい物件の特徴、リノベーションしやすい物件の条件、リノベーション前提の物件探しのコツなどを解説しました。

リノベーションは自分の理想の住まいを実現するための素晴らしい方法ですが、物件選びには慎重になる必要があります。築年数や漏水、管理規約やリフォーム履歴などを確認するだけでなく、壁や床下、天井やエレベーターなどもチェックポイントに加えましょう。また、インフラ周りや将来性も考慮することが大切です。

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